♣【日刊IWJ　2024.5.25号】「情報戦」の時代をどう生き抜くか？巨大組織メディア報道の罠を検証！　第2部　新型コロナウイルス危機とmRNAワクチン危機（第5回）ゲスト在野研究者・嶋崎史崇氏（「ウクライナ・コロナワクチン報道にみるメディア危機」の著者）　YouTubeでは検閲を受けてバンされる可能性があるため、プラットホームをビメオに変えて公開　動画https://iwj.co.jp/wj/open/archives/523055

＊嶋崎史崇氏の発言の要点:

メディアの独立性自体が危機に陥っている。「半ポスト真実的状況」、つまり「政治権力、経済力、軍事力と一体化したメディアが情報を発信すること（あるいは情報を発信しない）によって、言論の多様性が消え、社会全体が、真実がわからない、あるいはだまされたままの危機的状況」に陥っている。

一見荒唐無稽な『陰謀論』に思われるものが、真実である場合がある。新型コロナの脅威を上回る本当の脅威は、遺伝子型（mRNA）ワクチンを大量に接種したことの方にあるのではないか。主要メディアが大きく報道していることよりも、ほとんど報道していないことの方が重要ということがありうる。

主流派・多数派の専門家の予測が完全に外れた実例として、ワクチン接種の開始前の2020年12月に、東京大学の河岡義裕教授が「65～70%の接種率で『集団免疫』が達成され、コロナパンデミックは終息に向かう」という見通しを示した。しかし、実際には、日本でワクチンの2回接種率が8割を超えても、コロナ禍は終わらず、むしろ拡大した。その結果、日本は、世界的にみてもまれなほどの、ワクチン多重接種へと突き進んだ。まるで、ウクライナのよう。敗戦が見えているのに、なお、戦力を投入しようとする敗軍の将の悪あがきのようなもの。

何が真実かを見極めるためには、全国放送のテレビや大手新聞等、主要メディアにほぼ登場しない専門家・有識者による議論に注目し、検証する。その上で、厚労省をはじめとする主流派の主張と比較して、どちらが『数字のトリック』（ごまかし）、情報の隠蔽、不当な情報操作、経済的な利益相反がなく、現実を無理なく説明できているかを見極めることが、手がかりになる。

主要メディアと公的・私的権力が一体となって行う情報戦・情報操作について、イタリアのミラノで活動する免疫学者の荒川央博士の著書「コロナワクチンが危険な理由」（花伝社、2022年）より引用:

「コロナとワクチンをめぐっても、情報戦が行われている」「私は今は、戦時中のようなものだと思っています。テレビ、新聞を中心としたメインストリームメディアも情報戦の主戦場となり得ます。実際、大手メディアでは報道管制が敷かれており、非常に偏った情報のみが発信されています」「新しい戦争には本物の銃弾や爆弾が使われるとは限りません。この戦争ではワクチンが『銃弾』ではなかったのか」

「情報戦のもうひとつの重要な戦場」として、インターネット、特にYouTubeが、オリバー・ストーン製作総指揮の、2014年のユーロマイダン・クーデターに関するドキュメンタリー映画『ウクライナ・オン・ファイヤー』（イゴール・ロパトノク監督、2016年）が、「暴力的」などといった理由で執拗に削除・排除された。

YouTubeは、新型コロナについても、WHOや日本の厚生労働省等の機関と異なる見解は、「医学的に誤った情報に関するポリシー」に違反するとして、一方的に動画を削除している。YouTubeの厚労省・WHO無謬主義はやり過ぎではないか。学術論争の妨害だ。

♣正気と平和を求めるもう一人のアメリカ人、スコット・リッターも阻止された2024.06.07　http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2024/06/post-9278e0.html

今週ロシアでの講演と放送のためにスコット・リッターが渡航するのをアメリカ当局が悪質に阻止したのは欧米帝国主義戦争主義者連中が真実を恐れている確かな証拠だ.。（…）元米海兵隊員で国連兵器査察官のリッターは独立政治評論家、アナリストとして世界的に尊敬を集めている。リッターはアメリカとNATOによるウクライナ代理戦争の強力な批判者になった。対話と外交を彼は強く訴え、ワシントンと同盟諸国によるロシアに対する無謀な挑発が世界を核戦争へと導いていると警告している。（…）この事件は、法的に保護されている言論の自由がアメリカや他のNATO諸国でいかに踏みにじられているかを示す重大な例だ。検閲や「阻止」の他の多数事例は欧米諸国が、いわゆる敵国だけでなく自国民にも繰り広げている情報戦争の激しさを物語っている。責任を負わない欧米当局が「ロシア偽情報」と公式指定したために、欧米諸国の何百万人もの国民が重要な独立系ニュースやその他メディアの利用を阻止されている。RTやスプートニクなどのロシア報道機関は通常の局で視聴するのを阻止されている。（＊日本ではまだ視聴可能なはず？）

（…）スコット・リッターは、上に引用した他の発言者たちと同様、企業が運営する欧米メディア放送局にインタビューされることはほとんどない。まさに彼や彼らが表明する批判的分析が、アメリカ政府とNATO同盟諸国から発信さられる戦争プロパガンダの虚偽を暴くことがその理由だ。帝国プロパガンダは、欧米諸国国民に向け絶え間なく注ぎ込まれ、洗浄され「ニュース」として提供される。欧米帝国主義の戦争煽動という暴政下、反対意見は許されない。5月15日に銃撃犯に撃たれて重傷を負ったスロバキア首相ロバート・フィツォに聞けばわかる。NATOの対ロシア戦争にフィツォは反対していると考えられていたためだ。アイルランド人劇作家ジョージ・バーナード・ショーがかつて言った通り、暗殺は検閲の極端な形にすぎない。

（…）リッターはテレグラム・チャンネルや代替メディアを通じて幅広い支持を得ている。これは重要な情報に対し、膨大な大衆は大いに耳を傾け、容赦ない戦争行為に反対していることを示している。つまり客観的情報と真実に耳を傾けているのだ。主流メディアやインターネットから代替メディアの意見入手が遮断されたのは「戦争で最初に犠牲になるのは真実だ」という格言の典型的な証拠だ。（…）

♣ロイター、ワシントンの世界的偽情報キャンペーンを暴露　2024.06.18　http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2024/06/post-8fc6fa.html

長年多くの人が知っていた事実、つまり、弱体化を狙い、政府を転覆させようとしている国々を標的にして、アメリカ政府と様々な省庁や機関が世界規模の偽情報キャンペーンを展開していることをロイターが裏付けた。　ワシントンはアメリカ「同盟諸国」を意図的に傷つけていた。（…）

♣一人の男に動揺する欧米英〜忍び寄る全体主義の波　EUに言論統制の動き　メルケル発言を振り返る　2024.02.10　必聴➡https://www.youtube.com/watch?v=ZJcWXN4zm5s

♣「誤情報」「偽情報」を取り締まる「欧州デジタルサービス法（☜必読）」は誰が何の目的でどういう基準で定める法律なのか？