「陰謀論者」による陰謀探査報告 Ⅱ グロバルエリートによる裏からの検閲/隠蔽/情報統制 を見抜く力をつけよう！「私たちは、真実を語る人が定期的に中傷されるメディアの中で生きています」「事実を伝えようとすると、突然アカウントが削除されたり、検閲されたり、ネット上で人格攻撃されたり、『自由の戦士』のはずの人々までもが加担する中傷キャンペーンが始まります」
♣ワクチンによる〇人は合法 死刑に値する国家反逆罪 新型コロナワクチンが中止されない理由 サシャ・ラティポバ（＊youtubeでは削除されそうな場合にrumbleに掲載されることが多々あるようです）
※必聴➡https://rumble.com/v52n7bu--sasha-latypova-20240607.html 2024.06.07
※【前編】必聴➡https://rumble.com/v4sswf5-12-why-have-covid-jabs-not-been-suspended-sasha-latypova-20240112.html 2024.01.12
※【後編】必聴➡https://rumble.com/v4t5mkb-22-why-have-covid-jabs-not-been-suspended-sasha-latypova-20240112.html 2024.01.12
＊【上記3動画の要約】
サシャ・ラティポバ氏は製薬会社の開発部門の重役を長年していた。主に医薬品開発における新技術の商業化が仕事だった。職業上あらゆる規制について学ぶことが必須だった。2017年に引退して優雅な生活をしていたが、2020年に新型コロナに関して不可解な現象が起きていることに気づいた。ヒドロキシクロロキン、ビタミン剤、イベルメクチンなどの呼吸器疾患の治療に効果があり、長期間の治療にも全く問題のないはずの薬が、「致命的な薬」だという嘘の理由によって禁止されたのだ。衝撃的だった。また、政府による禁止令で、医師が処方した薬を拒否できるいう権限が薬局に与えられたのだ。唖然とするような事態だった。大きな懸念をいだき調べてみると、規制当局が、規制の内容や国レベルで規制されているはずの医療行為に、完全に反して行動していることがわかった。公衆衛生上の非常事態宣言が保健福祉長官の一人称で発行される。彼がパンデミックが発生していると判断すれば発行でき、彼の「考え」というだけで十分。判断基準も必要ない。であるからパンデミックが存在しないということを証明もできない。
長年をかけて法律が変えられ、それによってできた抜け穴を通って、規制を回避してでのワクチン承認が可能になっている。また、過去に何回か「鳥インフルエンザ」などを理由に「パンデミック」を起こそうとする事前の計画（プランでミック）があった。その計画があったという証拠は事前の「法律変更」に見ることができる。これは、騒がれているような製薬会社や規制当局の腐敗などという問題ではない。これは米国政府の戦略であり、その計画をを可能にするように数十年かけて事前に大幅な法律変更をしていたことがその明らかな証拠である。
もう一つの証拠はこれが軍事作戦であるという事実だ。国防総省がその責任者だ。米国大統領諮問機関の国家安全保障会議の戦略であり、保健機関には無関係だ。ロックダウン、マスク着用、社会的距離の確保、圧政、ワクチンまでの悲惨な対応、ワクチンそのもの、その資金提供まで、すべてが国家安全保障会議の関与するものだった。合法的に殺人を可能にするように法律変更がされており、関係者が法で裁かれないようになっている。この「ワクチン」は治験薬ではなく、「医療対抗策」とされているため臨床試験が法的に不可能になっている。（＊詳細は動画で！）
この「ワクチン」と呼ばれている物質は武器であり法的には毒物である。これは人道に対する罪であり、これに関わった者たちは自らを法の上に立たせているので、この戦略に関わった国家安全保障会議をはじめ全員が捜査され裁判にかけられるべきだ。国防総省幹部のビデオでジャクソン大佐は「我々は病原体（コロナ）を受取り、それを培養して備蓄している」と述べている。彼女は議会で尋問されるべきだが、この人たちは法の上に位置している。この戦略は、表面的には「合法」だが、モラルと憲法に反する「解体されるべき悪法」である。
また、憂慮すべきは、これらの事実を伝えようとすると、突然アカウントが削除されたり、検閲されたり、ネット上で攻撃されたり、「自由の戦士」のはずの人々までもが加担する中傷キャンペーンが始まったりすることだ。内容に耳を傾けるのではなく、問答無用の人格攻撃をするのだ。
この「プランでミック」は詐欺であり、生化学的かつ情報の 世界規模の戦争だ。自国政府によって全国民が戦争を仕掛けられているのだ。これらはグローバリストの計画で、資金を国民から盗んで洗浄し、人権を略奪して世界統一政府を樹立し、選挙で選ばれていない私的利益によって中央権力を掌握し、彼らが各国に配置した無能な傀儡を使って支配しようとするものだ。
人々は、この「ワクチン」とされているものは、実は「毒物」だということに気づき始めてはいるが、ワクチン推進する勢力はこれからさらに暴力的な策に出るだろう。従来のワクチンもｍRNAに変換されつつある。
現時点でのラティポバ氏の推奨事項は、一般的に医療機関との関わりを可能な限り最小限にするように心がけ、ワクチンはいかなるものであっても受け入れないことだ。その理由は、医療機関が人々に対して兵器化されているからだ。
※米国の生物兵器研究所 動画付きhttps://libya360.wordpress.com/2024/08/28/monkeypox-soap-opera-of-the-summer-or-new-edition-of-the-pandemic-of-fear/
♣COVID大流行に関して聞かされてきた17の嘘http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-2153.html?sp 2023.12.22 筆者：リチャード・ゲイルとガリー・ナル博士
（…）【第1７の（＊真っ赤な）嘘】公式説明に異論を唱える医療界からの声は偽情報を拡散しており、検閲の対象とすべき
政府の公式なパンデミックについての説明や予防政策に異議を唱える医療界の反対意見が増えるにつれ、政府筋は世界の健康を脅かす「インフォデミック」の状態にあると宣言した。（…）世界経済フォーラム（WEF）は、誤った情報により世界が危機を迎えるとし、政府、民間企業、市民社会団体が連携して早急に対応する必要があると判断した。これは、政府のパンデミック対応政策に反対意見を述べた医師やその他の医療専門家に対する組織的な検閲を開始するための、他の多くの構想の中の一つに過ぎない。
ニューヨーク・タイムズ紙によれば、そのような取り組みのひとつが、世界保健機関とウィキペディアの協力協定だったという。ホワイトハウスに入った直後、バイデンの最初の取り組みのひとつは、グーグルやフェイスブック、ツイッターなどの大手ソーシャル・メディア企業に、「公式発表されたCOVID-19に関する情報から逸脱した投稿を取り締まるよう」要請することだった。その第一目的は、ワクチンに反対する声を黙らせることだった。
念頭に置いて置くべきことは、COVID-19ワクチン接種計画の直前と直後から、異論を唱える医師を抑制し、疎外し、非難する取り組みが始まっていたという事実だ。（…）連邦政府保健諸機関は、ワクチン接種とパンデミック政策の目標を達成するために必要なあらゆる言説を、完全に自分たちのものにすることに決定した。そのためには、情報、査読済みの研究であっても、反ワクチン接種の懸念を支持するような声は、どんな手段を使ってでも黙らせる必要があった。（…）