（…）今ファイザー決定のための諮問委員会招集をFDAが拒否しているのは、政府のアメリカ疾病予防管理センター（CDC）が、ワクチン弊害を記録する公式のVAERSデータバンクで、これまでの7カ月で、ファイザーmRNA接種後の死亡について、8,508件記録しており、これまで30年の全てのワクチン（による死亡）の結果を合計した数より多い事実を考慮に入れれば、一層驚くべきだ。公聴会を否定することで、FDAは、ファイザー-BioNTech接種後の、心臓発作、血栓、流産、永続する機能停滞を含め何万という重度の副作用は言うまでもなく、これら警鐘的死亡の、いかなる議論も避けている。承認前に、彼が副作用を予想していたというフォーチの公式発言は非倫理的だが、彼の最少の犯罪に過ぎない（…）。なぜ全てのアメリカの男性、女性と今や子供にワクチン注射をさせる、このような主流メディアと政治家の信じ難い圧力があるのだろう？ファイザー接種後、副反応で、それほど多くの悲惨な症例があるのなら、ワクチンは本当に安全なのだろうか？ FDAは、なぜ独立したワクチン委員会が一枚加わるのを許すのを拒否したのだろう？　8月14日時点で、ファイザーは自社従業員にワクチンを義務づけていないのは指摘する価値がある。バイデン・ホワイトハウスも、スタッフにワクチンを義務づけていない。これらは全て真面目で誠実な回答を要する深刻な問題だ。

♣億万長者ビル・ゲイツのメディア支配： ロバートF ケネディ・ジュニアを徹底的に誹謗中傷 http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-476.html http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-476.html　　（抜粋）

『コロンビア・ジャーナリズム・レビュー』誌（コロンビア大学大学院で公開されているプロのジャーナリストのためのアメリカの雑誌）2020年8月21日の特集記事で、ティム・シュワブは述べた。

「慈善家がメディアの資金不足を埋めるにつれて――そしてそれこそがコロナウイルスの大流行に続くメディアの低迷のなかで、拡大することがほぼ確実な慈善家の役割なのであるが――考えられないほど大きくなった懸念は、肝心の資金寄付者について、ニュース編集室がどれほど公正に報道できるかということである。ニュース編集室への主要資金提供者であり、頻繁に好意的な報道の対象となっているゲイツ財団のことを考えれば、この懸念はどれほど大きくても大きすぎることはない。ゲイツ財団が2020年6月末までに出した約2万件の慈善助成金を調べ、ジャーナリズムに2億5000万ドル以上が投入されたことを発見した」

助成金の受け取り手、フェイスブックとグーグルは、パンデミック（都市封鎖）中にさまざまなウェブサイトからの公衆衛生情報を検閲しているからだ。ちなみに、フェイスブックのある広報担当者は最近、ガーディアン紙に「4月から6月のあいだに700万件のCovid-19関連の誤情報を削除した」と語っている。シュワブ記者によれば、「このリストも不完全だとしたが、それはゲイツ財団が資金提供を報告する義務がないためだ」という。その一例が、ドイツの大手新聞シュピーゲルです。

これについてネルソン記者は次のように述べています。「最近、ドイツの大手新聞シュピーゲルも、他の報道機関と同様に、ゲイツ財団から『3年間で約200万ユーロから300万ユーロ』を受け取ったということだ。これは『ニュースに影響を与えようとするゲイツ財団の秘密の行動戦略ではないのかという疑問』を提起している。」

♣ニューヨーク・タイムズのベストセラー作家の嘆き。「今の世界でイベルメクチンほどの大ニュースを知らない。なぜそれが記事にならないのか？」http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-586.html（抜粋）

「コーリー医師が引用した27本のイベルメクチンについての論文をすべて読みました。その結果得られた証拠は、首尾一貫しており、明らかなものです」とローリー医師は語っており、あるメタ分析結果を送った。メタ分析とは、複数の疫学統計結果を統合した評価検査であり、医学における証拠を記載する最も信頼度の高い検査のことである。そのメタ分析結果をローリー医師は英国保健センター長や、国会議員に送り、さらにはボリス・ジョンソン首相にも動画を送った。その動画には、「素晴らしいニュースです。COVID-19に対する効果的な治療薬について確実な証拠が得られたのです」というコメントもつけられていた。さらに、イベルメクチンは、COVID-19の予防や治療として、即座に「世界中で組織的に採用されるべきです」というコメントも書かれていた。

英国の指導者やメディアから無視されたローリー医師は、BIRD会（British Ivermectin Recommendation Development）の1日間行われたネット会議でこの内容を伝えた。そのネット会議には、米国、カナダ、メキシコ、英国、アイルランド、ベルギー、アルゼンチン、南アフリカ、ボツワナ、ナイジェリア、オーストラリア、日本から60人以上の研究者たちが参加していた。参加者たちの評価によれば、イベルメクチンは、世界保健機関が使用している「臨床診療指針を開発するための絶対的基準」である「使用許可を決定する証拠条件」をすべて満たしているとのことで、「イベルメクチンの使用を世界中に広げるべきだ」という結論を出している。

ローリー医師はジョンソン首相にこう語っていた。「ほとんどの皆さんには、私が言っていることを信頼していただけると思います。というのも、私も医学博士だからです。なによりもまず、私たちには、人々を助け、命を救う、害を与えないという道徳的な義務があります。どうか人命救助が始まりますように」。しかしローリー医師のもとには何の返事もなかった。

さらに、イベルメクチンの利点を訴えている人々はいる。例えば、リバプール大学の著名な薬理学者であり、医学の独立研究者であり、世界保健機関や、医療組織であるユニットエイドの重役を務め、COVID-19の治療法の可能性を研究しているアンドリュー・ヒル医師だ。ヒル医師が率いている23カ国の研究者で構成されている研究チームの報告によれば、COVID-19の治療法を9ヶ月間調査してきたが、医薬品のレムデシベルのようなうまくいかない薬品しか見つからなかった、とのことだ。ヒル医師は、「まがい物をいくつもつかまされた」が、その中でイベルメクチンだけが、COVID-19の治療薬として効果があり、イベルメクチンの安全性と効用は驚くべきもので、「素晴らしい効果で」、「斬新だった」と述べている。WHOの研究者であるヒル医師の結論によれば、「イベルメクチンはCOVID-19の致死率を81%軽減する」ということである。

♣近刊 （仮題）『コロナ騒ぎ　謎解き物語――コロナウイルスよりもコロナ政策でひとが死ぬ』「終章」　パンデミックか プランデミックか　― なぜＷＨＯはイベルメクチンの使用を妨害するのかhttp://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-445.html

（…）読売新聞（四月二八日）は「調査研究」というページで馬場錬成氏の論考を載せ、氏は次のように結論づけている。

■米英の多くの良心的医師は「効果あり」として予防・治療に使うよう主張しているが、ＷＨＯ、巨大製薬会社、アメリカ政府当局は「臨床試験が不十分だ」として使用を阻止する方向で動いている。

■治療薬開発とワクチン接種にはまだ時間がかかる。医療経済学の観点からも薬価が安く副作用がほとんどないイベルメクチンを使用するべきとの声は強く、その採否は世界的な議論になっている。

■日本は、イベルメクチンのＣＯＶＩＤ-１９治療への使用を医師・患者の合意を条件に認めているが、積極的に承認する意向は見えない。率先して薬の効果を確認する取り組みを進めるべきだ。

馬場氏は右の論考でイベルメクチンをめぐる巨大製薬会社の意向を次のように詳しく説明しています。イベルメクチンとは、北里大学特別栄誉教授の大村智博士が一九七四年、静岡県・川奈のゴルフ場近くで発見した微生物が生み出す「アベルメクチン」をもとにした化合物（誘導体）である。アメリカの製薬会社のメルク社との共同研究で、もともとは家畜やペットの寄生虫、回虫などの治療薬として一九八一年に開発された。（中略）

最初に開発したメルク社は、イベルメクチンをＣＯＶＩＤ-１９の治療薬として適応するための臨床試験をやる気はなく、イベルメクチンとは別のＣＯＶＩＤ-１９の新薬開発に取り組んでいる。開発中の薬剤は、四月下旬には最終的な臨床試験に取り組み、九月ごろには承認申請を行う予定と報道されている。

わざわざ新薬を開発するのは、特許権のなくなったイベルメクチンをいまさらＣＯＶＩＤ-１９の治療薬として適応を取り付けても、経済的なうまみは何もないという側面もあるのではないか。体重７０キロの患者の治療に必要なイベルメクチン（日本では「ストロメクトール」）の薬価は、日本では約３５００円だが、世界的な相場は数百円といわれる。メルク社にとって、イベルメクチンは、もはや利益のない薬剤なのだ。

アメリカでメルク社が、イベルメクチンによるＣＯＶＩＤ-１９治療に否定的なのも、こうした事情と無関係ではないだろう。新たな特効薬が世に出るまで、イベルメクチンは「効果なし」であってほしいとの思惑があるのでは、と疑う声すらある。

これまで述べてきたような話は、多くの研究者や医療関係者の間で語られており、決して筆者の勘ぐりではない。人道とはかけ離れた医療算術でイベルメクチンの効果が過小評価されているとすれば、パンデミックと闘う有効な武器を不当に封じられていることになるのではないか。世界の多くの医師・研究者も同じ思いではないかと推測している。

医療機関がイベルメクチンのような、非常に有望で、耐用性も良好で、非認可で安価な薬品の使用を拒んでいることとして、3つの理由が考えられる。

①ジェネリック医薬品であるイベルメクチンは、安価で、広く普及しているため、イベルメクチンが、covidの初期症状の主力の医薬品になれば、巨大製薬産業が得られるお金がグンと減ってしまうことになる。

②ほかの製薬会社も、Covid-19の新しい治療薬を開発中であり、それらの治療薬がイベルメクチンと販売面で競合せざるを得なくなる。そのような製薬会社の中には、イベルメクチンを作った会社であるメルク社も含まれており、同社は抗ウイルスの複合剤であるモルヌピラビルという医薬品について、COVID-19の臨床実験の第三相を行っている。このような状況下であるので、同社が最近以下のような声明を出したのであろう。「イベルメクチンが、COVID-19の治療に対して効果の可能性があるという科学的根拠は何ら得られていません」

③さらに、もしイベルメクチンがcovid-19の治療薬として承認されれば、「緊急使用許可」であると承認されているcovid-19ワクチンの使用許可が認められなくなる危険を生む。現在covid-19ワクチンの「緊急使用許可」が認められている基本的な理由のひとつに、この病気に対するワクチン以外の治療法が普及していない、という理由がある。 イベルメクチンや、フルボキサミンなどの有望な医薬品がCovid-19の初期症状の治療法として承認されれば、ワクチンの使用許可が取り消される可能性もある。

これが、手頃な価格で手に入り、すぐに普及できる状態であり、毒性も少ないイベルメクチンという医薬品が、効用があることを示す証拠が山のように積み重ねられているのに、Covidに対する治療法として再利用されない理由の説明になるかもしれない。

イベルメクチンは、既に20ヶ国以上で、covid-19の治療法として承認されている。その中にはメキシコも含まれており、メキシコシティのクラウディア・シェインバウム市長が最近語ったところによると、イベルメクチンは入院者の数を76%も減少させたそうだ。先週（5月第3週）の時点で、メキシコシティ在住者のうち13万5000人がイベルメクチンによる治療を受けた。世界で2番目に人口の多い国であり、世界で最も多くの医薬品を製造している国のひとつであるインドも、covid-19の初期症状の治療法としてイベルメクチンを推奨している。これは世界保健機関からの助言とは相容れない方向だ。

インドの多くの地方では、感染者数のグラフは、ほぼ垂直方向に減少している。メキシコシティと同様に、首都デリーでも入院者数は激減している。10日間で、集中治療室の使用率は、99%から77%にまで減った。死者数も減っている。陽性結果がでる割合も、たったここ1ヶ月で35%から、5%に激減している。

この潮流に乗り遅れている地域のひとつが、タミル・ナードゥ州であり、感染者数が未だに激しく上昇している。この状況は、この州で新しく選ばれたMKスターリン知事が、レムデシビルという医薬品を好み、イベルメクチンをこの地域の治療法から外したという事実と関係がありそうだ。その結果は？感染者数はうなぎのぼりだ。先週（5月第3週）末には、スターリン知事は、再度方向修正して、イベルメクチンを再度採用した。

※「今こそイベルメクチンを使え」東京都医師会の尾崎治夫会長が語ったその効能 2021.08.19 https://www.yomiuri.co.jp/choken/kijironko/cknews/20210818-OYT8T50030/

※イベルメクチンの飲み方https://sugiharaclinic.com/%E3%82%88%E3%81%8F%E3%81%82%E3%82%8B%E8%B3%AA%E5%95%8F

※新型コロナで話題のイベルメクチンの副作用とは？https://okusurinavi.shop/column/ivermectin_sideeffects.php#toc3　2021.09.03