▶https://matome.naver.jp/odai/2143076480709013601　参考
「（終末医療について）さっさと死ねるようにしてもらわないとか、考えないといけない。」
「いいかげんに死にたいと思っても生きられる。しかも、政府のお金でやってもらうのは、ますます寝覚めが悪い。さっさと死ねるようにしないと。」
「たらたらのんで、食べて、何もしない人（＝患者）の分の金（＝医療費）を何で私がはらうんだ。」

▶https://www.asahi.com/articles/ASJ6L4T7QJ6LIIPE016.html　2016.6.18　参考
北海道小樽市での講演で「９０歳になって老後が心配とか、わけの分かんないこと言っている人がこないだテレビに出てた。オイいつまで生きてるつもりだよと思いながら見てました」（当時、麻生は７５歳）

◆「マスコミに載らない海外記事」2020.4.12　訳者の後書きより　http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/04/post-cabd6b.html

（…）政府が、PCR検査を断固増やさない理由を、やっと思いついた。陰謀論扱いされるのは必至だろう。
前回戦争中、有名な731部隊が活躍した。中国人を生きたまま、生物兵器の実験に利用した。敗戦後、731部隊幹部は実験データをアメリカに渡すことで生き延びた。忖度専門家会議の主流、感染研、元は陸軍の731部隊だという。
原爆を投下した後、アメリカは原爆傷害調査委員会なるものを設立した。治療目的ではない。あくまでもモルモット実験結果収集が狙い。原爆投下後、一切治療介入せず放置し、時間とともに、どうなるかの壮大な人間モルモット実験。
属国は、独自外交政策は推進しない。独自の経済政策も、医療政策も、戦争政策も推進しない。できない。
属国は、宗主国に命じられた通りの、外交政策、経済政策、医療政策、戦争政策を推進する。
日本は70年以上にわたり、完全属国だ。ということは、PCR検査を決して増やさないのは、原爆投下後、一切治療介入せず、放置したらどのようになるかという人間モルモット実験を、今コロナで、宗主国に命じられ、推進している可能性は高い。それを推進する際、満州で中国人を生きたまま実験材料にした731部隊後継者、感染研が日本人をマルタにして実験しているのは当然。だから、まともな感染症専門家やマスコミが検査を増やせと主張しても反映されないのだ。日本の米軍基地が沖縄の人々や本土の人々が、どれだけ世界侵略用アメリカ基地に反対しても、日米安保条約、地位協定の下、堂々居座り、沖縄で辺野古基を地建設さえしているのと一致する。
宗主国在日大使館が、日本のPCR検査が余りに少なく、今後日本の医療がどうなるかわからないので、日本からの退避をアメリカ人に勧告しても、傀儡政権の首は飛ばさない。傀儡の首を飛ばせば、壮大な実験が遂行できないためだろう。
こうした発想、妄想であって欲しいが、LGBTを「彼ら彼女らは子供を作らない、つまり『生産性』がないのです」といった議員がいる与党、生産性がない老人をこの機会に、粛清しようとしても不思議はない。現代版楢山節考。
議員が活躍している与党が、生産性がない老人を、この機会に一挙に粛清しようとしても全く不思議はない。むしろ当然。現代版楢山節考。
属国政府が、属国庶民老人に全面戦争をしかけているのだと解釈すると、政府の無策、無策どころか実に合理的な優れたであることがわかる。さすが属国官僚は賢い。森友事件で彼らの有能さは十分証明されている。
緑のタヌキが規制強化を主張するのは、都知事選挙を前に、「都民のために戦った」ポーズ造りだろう。彼女、決してPCR検査強化は言わない。東京上空をアメリカ軍が支配しているがゆえに、民間航空機が無茶な航路を飛ばざるを得ないかについて、全く文句を言わないのと同根。大本営広報部を、いくら読んでも、こうした陰謀論を放棄する根拠、見つかりそうもない。
とまで考えていたが、本当の目的、生産性のない人口削減だけでは終わらない。
昨夜偶然に、NHK Eテレ『緊急対談　パンデミックが変える世界　海外の知性が語る展望』を途中から見た。ユヴァル・ノア・ハラリ氏がコロナの医学的情報だけに目をむけていてはいけない。政治に十分目をむけるようにと警告した。ハンガリーのオルバンによる独裁と、イスラエルでのネタニエフによる、コロナを口実にした独裁制導入の企み失敗の話、コロナを口実にした独裁制導入の警告、まるで日本政府の現状、連中の狙いを指摘しているようだった。他の点でも、実にまっとう。深夜ではなく、昼間の再放送を期待したい。あるいは、我々は放送しましたよ、というアリバイ造りなのだろうか？
人体実験だけが狙いではない。なにより、大流行で、日本中をニューヨーク状態にさせるのだ。そうなってから、「現状では、強制力がないので、これ以上強力に対策を推進するためには、緊急事態条項を、急遽、憲法に盛り込む必要がある」といって、緊急事態条項を導入させ宗主国念願の憲法破壊と、属国の完全ファシズム化を推進できる。そうなれば、世界中で、連中が始めるテロ戦争に、日本軍を自由に投入できるのだ。夢のような業績だ。大統領選挙も、一挙に有利になる。
オリンピック開催を理由に、PCR検査を拒んでいたのも、意図的に、感染を蔓延させて、大量解雇や死者を増やし、パニックを招くための、実に好都合な隠れ蓑として使ったのだろう。狙いは壊憲。究極のショック・ドクトリン。

◆バカな大将、敵より怖い非常時こそまっとうなリーダーを https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/271711公開日：2020/04/11

◆セワヤキ:　政府及び官僚のみなさまは、こうした「陰謀説」（？）を世界中に拡散されないうちに、全力をあげて日本のPCR検査数を隣国なみに高め、日本を破滅から守ってください！